大倉工業(4221)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 6億9200万
- 2011年6月30日 +108.38%
- 14億4200万
- 2011年9月30日 +13.11%
- 16億3100万
- 2011年12月31日 -18.21%
- 13億3400万
- 2012年3月31日 -60.72%
- 5億2400万
- 2012年6月30日 +13.55%
- 5億9500万
- 2012年9月30日 +67.39%
- 9億9600万
- 2012年12月31日 +100.5%
- 19億9700万
- 2013年3月31日 -58.04%
- 8億3800万
- 2013年6月30日 +100.48%
- 16億8000万
- 2013年9月30日 +30.18%
- 21億8700万
- 2013年12月31日 +34.93%
- 29億5100万
- 2014年3月31日
- -1億1200万
- 2014年6月30日
- 5億800万
- 2014年9月30日 +98.03%
- 10億600万
- 2014年12月31日 +130.22%
- 23億1600万
- 2015年3月31日 -66.71%
- 7億7100万
- 2015年6月30日 +126.07%
- 17億4300万
- 2015年9月30日 -33.05%
- 11億6700万
- 2015年12月31日 +50.47%
- 17億5600万
- 2016年3月31日
- -7億6000万
- 2016年6月30日
- 2500万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 19億1500万
- 2016年12月31日 +11.07%
- 21億2700万
- 2017年3月31日 -43.02%
- 12億1200万
- 2017年6月30日 +144.22%
- 29億6000万
- 2017年9月30日 +42.57%
- 42億2000万
- 2017年12月31日 +0.4%
- 42億3700万
- 2018年3月31日 -97.62%
- 1億100万
- 2018年6月30日 +683.17%
- 7億9100万
- 2018年9月30日 +155.88%
- 20億2400万
- 2018年12月31日 -71.59%
- 5億7500万
- 2019年3月31日 +140.17%
- 13億8100万
- 2019年6月30日 +14.05%
- 15億7500万
- 2019年9月30日 +39.17%
- 21億9200万
- 2019年12月31日 +48.95%
- 32億6500万
- 2020年3月31日
- -800万
- 2020年6月30日
- 8億7600万
- 2020年9月30日 +100.23%
- 17億5400万
- 2020年12月31日 +87.86%
- 32億9500万
- 2021年3月31日 -40.76%
- 19億5200万
- 2021年6月30日 +48.31%
- 28億9500万
- 2021年9月30日 +44.91%
- 41億9500万
- 2021年12月31日 -1.48%
- 41億3300万
- 2022年3月31日 -83.6%
- 6億7800万
- 2022年6月30日 +161.8%
- 17億7500万
- 2022年9月30日 +50.25%
- 26億6700万
- 2022年12月31日 +45.82%
- 38億8900万
- 2023年3月31日 -64.41%
- 13億8400万
- 2023年6月30日 +146.97%
- 34億1800万
- 2023年9月30日 +37.65%
- 47億500万
- 2023年12月31日 +27.23%
- 59億8600万
- 2024年3月31日 -65.54%
- 20億6300万
- 2024年6月30日 +101.7%
- 41億6100万
- 2024年9月30日 +46.6%
- 61億
- 2024年12月31日 -26.87%
- 44億6100万
- 2025年3月31日 -88.59%
- 5億900万
- 2025年6月30日 +228.29%
- 16億7100万
- 2025年9月30日 +117.41%
- 36億3300万
- 2025年12月31日 +25.74%
- 45億6800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/23 16:01
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 未認識数理計算上の差異の処理方法2026/03/23 16:01
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用