リケンテクノス(4220)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -18億8301万
- 2009年3月31日 -97.27%
- -37億1461万
- 2009年12月31日
- 9億1707万
- 2010年3月31日 +47.55%
- 13億5311万
- 2010年6月30日 -88.57%
- 1億5467万
- 2010年9月30日 +436.34%
- 8億2956万
- 2010年12月31日 +64.41%
- 13億6387万
- 2011年3月31日 +51.29%
- 20億6339万
- 2011年6月30日 -51.52%
- 10億35万
- 2011年9月30日 +15.37%
- 11億5413万
- 2011年12月31日 +39.77%
- 16億1313万
- 2012年3月31日 +21.77%
- 19億6429万
- 2012年6月30日 -81.03%
- 3億7253万
- 2012年9月30日 +133.82%
- 8億7104万
- 2012年12月31日 +61.64%
- 14億797万
- 2013年3月31日 -4.03%
- 13億5120万
- 2013年6月30日 -63.84%
- 4億8854万
- 2013年9月30日 +152.81%
- 12億3508万
- 2013年12月31日 +45.69%
- 17億9944万
- 2014年3月31日 +7.02%
- 19億2574万
- 2014年6月30日 -80.29%
- 3億7954万
- 2014年9月30日 +135.75%
- 8億9478万
- 2014年12月31日 +68.28%
- 15億575万
- 2015年3月31日 +26.2%
- 19億29万
- 2017年3月31日 +42.92%
- 27億1600万
- 2019年3月31日 +12.67%
- 30億6000万
- 2020年3月31日 +0.13%
- 30億6400万
個別
- 2008年3月31日
- -17億1335万
- 2009年3月31日 -136.82%
- -40億5765万
- 2010年3月31日
- 10億8992万
- 2011年3月31日 +51.4%
- 16億5017万
- 2012年3月31日 -4.19%
- 15億8098万
- 2012年9月30日 -88.99%
- 1億7400万
- 2013年3月31日 +322.94%
- 7億3591万
- 2014年3月31日 +165.75%
- 19億5565万
- 2015年3月31日 -11.61%
- 17億2860万
- 2016年3月31日 -3.45%
- 16億6900万
- 2017年3月31日 +22.35%
- 20億4200万
- 2018年3月31日 +24.44%
- 25億4100万
- 2019年3月31日 +20.19%
- 30億5400万
- 2020年3月31日 -41.78%
- 17億7800万
- 2021年3月31日 +49.16%
- 26億5200万
- 2022年3月31日 +36.31%
- 36億1500万
- 2023年3月31日 +17.07%
- 42億3200万
- 2024年3月31日 +56.9%
- 66億4000万
- 2025年3月31日 +4.31%
- 69億2600万
- 2026年3月31日 +1.66%
- 70億4100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の中、当社グループは中期経営計画「Challenge Now for Change New 2024 変革への挑戦」の最終年度として、「グローバル経営の深化とシナジー」「顧客の期待の先を行く」「新規事業/新製品への挑戦」「環境/社会課題解決への貢献」の4つの戦略の具体的な取り組みを行ってまいりました。2025/06/18 14:00
その結果、連結売上高は128,141百万円、前連結会計年度比(以下「前年同期比」)1.9%増加、連結営業利益は10,488百万円(前年同期比19.5%増加)、連結経常利益は10,587百万円(前年同期比10.9%増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は7,370百万円(前年同期比7.1%増加)となりました。
セグメント別の経営成績は次のとおりであります。 - #2 配当政策(連結)
- 上記の方針に基づき、当事業年度の配当につきましては、1株につき普通配当41円(うち中間配当14円)を予定しております。その結果、当連結会計年度の連結配当性向は29.8%となります。2025/06/18 14:00
当事業年度においては、政策保有株式の保有残高を連結純資産の10%未満とする方針のもと政策保有株式の縮減を進め、15銘柄の上場有価証券を売却し、投資有価証券売却益1,592百万円を計上いたしました。投資有価証券の売却により得た資金の全額を自己株式の取得資金に充当し、自己株式3,759千株を3,819百万円にて取得し、2,500千株、2,428百万円の自己株式を消却しております。当事業年度の年間配当金は、親会社株主に帰属する当期純利益から当該投資有価証券売却益の影響額を除いた1株当たり当期純利益に基づき算出しております。当該自己株式取得総額も含めた総還元性向は、81.1%となります。
内部留保資金につきましては、高成長が見込める高付加価値新製品の研究開発、既存事業の再構築、海外事業の拡充、環境対策等に投資するとともに、企業体質の強化に向け有効に活用しております。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/18 14:00
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,171.61 円 1,267.50 円 1株当たり当期純利益 114.24 円 137.67 円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。