有価証券報告書-第99期(2025/04/01-2026/03/31)
(4)指標及び目標
当社グループは、サステナビリティに関する取組の実効性を高めるため、以下の観点から継続的改善を図っております。
■ 環境(E)
・エネルギー使用量・廃棄物排出量の削減
・環境負荷低減活動の推進
・環境関連法令の遵守
■ 社会(S)
・労働災害の防止
・人材育成の推進
・従業員エンゲージメント向上
■ ガバナンス(G)
・コンプライアンス遵守状況の確認
・内部統制の有効性評価
また、これらの指標については必要に応じて見直しを行い、継続的な改善に努めるとともに、適切な情報開示を行ってまいります。
なお、以下の課題、具体的な取組みおよび具体的な目標は、提出会社の内容となっております。
1.全ての事業活動において生じる「水質・大気汚染」、「廃棄物」及び「エネルギー・天然資源の消費」を低減するため、環境マネジメントシステムを維持・改善し、環境保全に貢献します。
2.環境に関するあらゆる法令・条例を遵守します
3.環境保全の目標を立て、実施状況確認と定期的見直しを行い、継続的改善及び環境汚染の予防に努めます。
4.環境方針や環境保全活動を全従業員に周知し、意識向上を図ります。
5.環境方針を一般に開示します。
・人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた指標及び目標
1.人類の普遍的な価値を追求します。
2.社会創生と地域社会に貢献します。
3.働く社員の働き甲斐を追求します。
当社グループは、サステナビリティに関する取組の実効性を高めるため、以下の観点から継続的改善を図っております。
■ 環境(E)
・エネルギー使用量・廃棄物排出量の削減
・環境負荷低減活動の推進
・環境関連法令の遵守
■ 社会(S)
・労働災害の防止
・人材育成の推進
・従業員エンゲージメント向上
■ ガバナンス(G)
・コンプライアンス遵守状況の確認
・内部統制の有効性評価
また、これらの指標については必要に応じて見直しを行い、継続的な改善に努めるとともに、適切な情報開示を行ってまいります。
なお、以下の課題、具体的な取組みおよび具体的な目標は、提出会社の内容となっております。
1.全ての事業活動において生じる「水質・大気汚染」、「廃棄物」及び「エネルギー・天然資源の消費」を低減するため、環境マネジメントシステムを維持・改善し、環境保全に貢献します。
2.環境に関するあらゆる法令・条例を遵守します
3.環境保全の目標を立て、実施状況確認と定期的見直しを行い、継続的改善及び環境汚染の予防に努めます。
4.環境方針や環境保全活動を全従業員に周知し、意識向上を図ります。
5.環境方針を一般に開示します。
| 課題 | 具体的な取組み | 具体的な目標 |
| 地球資源の有効活用 | リサイクル材の活用 | 2030年度リサイクル材使用率20% |
| 射出工程内不良率低減 | 2030年度不良率目標1%以下の達成 | |
| 社内リサイクル率向上 | 2030年度までに工場内リサイクル率85%達成 | |
| 副資材購入量削減 | 2030年度までリユース材使用率5%向上 | |
| 廃棄物の削減 | 工場内ゴミ分別の厳格化 | 2030年度20%削減(対2020年度比) |
| 産業廃棄物のサーマル活用 | ||
| GHG排出量の削減 | エネルギー使用量の削減 | 2030年度20%削減(対2020年度比) |
| *GHG;温室効果ガス | 再生可能エネルギー比率向上 | |
| ソーラー発電の工場への設置 | ||
| 軽量化、環境対応材による | 新複合材成形設備導入、製品開発 | 2030年度までに環境対応製品開発提案 |
| 製品開発の推進 | 微発泡成形製品の開発(軽量化) | |
| 物理発泡成形開発(軽量化) | ||
| バイオマスプラスチック加工開発 | ||
| 3つの「づくり」よる 安全性、品質保証製品 | 製品の品質保証と安全の管理体制を強化 | 重大品質事故「0」件 流出クレーム 年25%削減 |
| 品質マネジメントシステムの活用による品質管理 |
・人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた指標及び目標
1.人類の普遍的な価値を追求します。
2.社会創生と地域社会に貢献します。
3.働く社員の働き甲斐を追求します。
| 課題 | 具体的な取組み | 具体的な目標 |
| 安心・安全な | 安全委員会の開催 | 労働災害 0件 |
| 労働環境の整備 | 残業管理制度改革の推進 | |
| 有休取得推進 | 2029年3月期 70%以上 | |
| ハラスメント防止 | ||
| ホットライン開設 | ||
| 女性管理職比率 | 2029年3月期 8%以上 | |
| 男性育休取得率 | 100% | |
| 差別防止と | 女性活躍の推進 | 多様な人材の活躍推進 |
| ダイバーシティ推進による | 人事制度の見直し | 2030年度 女性管理職比率10% |
| 人材の確保、育成、定着 | 福利厚生充実 | |
| 社員の処遇における属性によらない機会の平等な提供の推進 | ||
| 従業員等への | メンタルヘルスケア | メンタルヘルス休業者 0名 |
| 健康投資の強化 | 健康管理 | 特殊健康診断 年2回(交代勤務者・有機溶剤など) |
| 35歳以上人間ドック受診率向上(目標20%) |