固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 39億2327万
- 2017年3月31日 -9.31%
- 35億5791万
個別
- 2016年3月31日
- 39億6332万
- 2017年3月31日 -9.23%
- 35億9745万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2017/06/30 9:56
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
本社及び川口工場については定率法を、草加工場については定額法を採用しております。
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~41年
機械及び装置 3~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/30 9:56 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2017/06/30 9:56前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)機械装置 ― 75千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2017/06/30 9:56前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 409千円 138千円 機械装置及び運搬具 145千円 18千円 その他 0千円 0千円 撤去費用 334千円 250千円 計 888千円 406千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/30 9:56
- #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、3,595百万円(前連結会計年度末3,977百万円)となり、381百万円減少いたしました。主な減少要因は、受取手形、売掛金及び電子記録債権の減少191百万円、棚卸資産の減少189百万円によるものであります。2017/06/30 9:56
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、3,557百万円(前連結会計年度末3,923百万円)となり、365百万円減少いたしました。主な増減要因は、減価償却に伴う有形固定資産の減少(3,398百万円から3,337百万円へ61百万円の減少)、投資有価証券の増加(168百万円から204百万円へ36百万円の増加)、繰延税金資産の減少333百万円によるものであります。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
本社及び川口工場については定率法を、草加工場については定額法を採用しております。
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~41年
機械装置及び運搬具 3~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/30 9:56