建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～41年
機械装置及び運搬具 4～8年

2019/12/25 9:11

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～41年
機械及び装置 4～8年

2019/12/25 9:11

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～41年
機械装置及び運搬具 4～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/25 9:11