固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報

2020/06/30 9:17

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～41年
機械及び装置 4～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/30 9:17

#3 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)	当連結会計年度 (自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
建物及び構築物	442千円	413千円
機械装置及び運搬具	374千円	10千円
その他	0千円	17千円
撤去費用	7,385千円	20,087千円
計	8,201千円	20,528千円

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#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/30 9:17

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2020/06/30 9:17

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度末における流動資産の残高は、3,691百万円(前連結会計年度末3,852百万円)となり、160百万円減少いたしました。主な増減要因は、受取手形及び売掛金の減少(1,458百万円から1,240百万円へ217百万円の減少)、仕掛品の減少(330百万円から262百万円へ67百万円の減少)、原材料及び貯蔵品の減少(317百万円から275百万円へ41百万円減少)、現金及び預金の増加(729百万円から882百万円へ153百万円の増加)、商品及び製品の増加(778百万円から807百万円へ29百万円の増加)によるものであります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、3,361百万円(前連結会計年度末3,581百万円)となり、220百万円減少いたしました。主な増減要因は、投資有価証券の減少(221百万円から3百万円へ217百万円減少)、繰延税金資産の減少(63百万円から49百万円へ13百万円減少)、建設仮勘定の減少(21百万円から11百万円へ10百万円の減少)、長期前払費用の増加(0円から15百万円へ15百万円の増加)、建物及び構築物の増加(236百万円から248百万円へ11百万円の増加)によるものであります。

2020/06/30 9:17

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2020/06/30 9:17

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/30 9:17

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～41年
機械装置及び運搬具 4～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/30 9:17