有機合成薬品工業（4531）の賞与引当金の推移 - 全期間

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【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 1億7685万
2009年3月31日 -31.45%: 1億2122万
2010年3月31日 -37.63%: 7560万
2010年12月31日 -44.76%: 4176万
2011年3月31日 +185.26%: 1億1914万
2011年6月30日 -49.32%: 6037万
2011年9月30日 +32.2%: 7981万
2011年12月31日 -49.33%: 4044万
2012年3月31日 +90.92%: 7721万
2012年6月30日 -22.95%: 5949万
2012年9月30日 +105.1%: 1億2201万
2012年12月31日 -50.59%: 6029万
2013年3月31日 +92.86%: 1億1628万
2013年6月30日 -45.96%: 6283万
2013年9月30日 +100.02%: 1億2569万
2013年12月31日 -52.15%: 6013万
2014年3月31日 +166.64%: 1億6035万
2014年6月30日 -53.89%: 7394万
2014年9月30日 +125.08%: 1億6642万
2014年12月31日 -55.68%: 7376万
2015年3月31日 +85.12%: 1億3654万
2015年6月30日 -56.7%: 5911万
2015年9月30日 +218.12%: 1億8806万
2015年12月31日 -57.23%: 8043万
2016年3月31日 +161.99%: 2億1071万
2016年6月30日 -53.19%: 9863万
2016年9月30日 +97.75%: 1億9505万
2016年12月31日 -49.22%: 9904万
2017年3月31日 +82.86%: 1億8111万
2017年6月30日 -45.89%: 9800万
2017年9月30日 +95.92%: 1億9200万
2017年12月31日 -49.48%: 9700万
2018年3月31日 +93.81%: 1億8800万
2018年6月30日 -62.23%: 7100万
2018年9月30日 +97.18%: 1億4000万
2018年12月31日 -49.29%: 7100万
2019年3月31日 +98.59%: 1億4100万
2019年6月30日 -47.52%: 7400万
2019年9月30日 +97.3%: 1億4600万
2019年12月31日 -50%: 7300万
2020年3月31日 +131.51%: 1億6900万
2020年6月30日 -56.8%: 7300万
2020年9月30日 +97.26%: 1億4400万
2020年12月31日 -50%: 7200万
2021年3月31日 +133.33%: 1億6800万
2021年6月30日 -57.14%: 7200万
2021年9月30日 +94.44%: 1億4000万
2021年12月31日 -49.29%: 7100万
2022年3月31日 +136.62%: 1億6800万
2022年6月30日 -56.55%: 7300万
2022年9月30日 +242.47%: 2億5000万
2022年12月31日 -61.6%: 9600万
2023年3月31日 +144.79%: 2億3500万
2023年6月30日 -68.51%: 7400万
2023年9月30日 +94.59%: 1億4400万
2023年12月31日 -49.31%: 7300万
2024年3月31日 +242.47%: 2億5000万
2024年6月30日 -47.6%: 1億3100万
2024年9月30日 +64.12%: 2億1500万
2024年12月31日 -64.65%: 7600万
2025年3月31日 +102.63%: 1億5400万
2025年6月30日 -46.75%: 8200万
2025年9月30日 +100%: 1億6400万
2025年12月31日 -51.83%: 7900万
2026年3月31日 +100%: 1億5800万
2026年6月30日 -45.57%: 8600万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)		当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金	54	百万円	57	百万円
棚卸資産	45	百万円	68	百万円

また、再評価に係る繰延税金資産及び繰延税金負債の内訳は、以下のとおりです。

2026/06/23 11:24

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定
市場価格のない株式など
移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製品、原材料、仕掛品…総平均法2026/06/23 11:24