建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。

建物及び構築物	15～48年
機械装置及び運搬具	4～8年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2014/06/26 9:19

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	1,333千円	- 千円
その他	14千円	- 千円

2014/06/26 9:19

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10～48年
機械装置及び運搬具	4～8年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2014/06/26 9:19