構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/24 9:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1,875千円	3,020千円
機械装置及び運搬具	1,685千円	3,993千円

2019/06/24 9:21

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失
中国太倉市	工業用製品事業セグメントの事業用資産	建物及び構築物	38,942千円
		無形固定資産	30,844千円
		機械装置及び運搬具	13,272千円
		その他有形固定資産	9,799千円

当社グループは、原則として事業セグメントまたは会社単位にてグルーピングをしております。当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(92,858千円)として特別損失に計上いたしました。 なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額は零として評価しております。

2019/06/24 9:21

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/24 9:21