大阪有機化学工業（4187）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年2月28日: 4億8396万
2011年5月31日 +48.5%: 7億1868万
2011年8月31日 +7.94%: 7億7573万
2011年11月30日 -10.45%: 6億9468万
2012年2月29日 -48.93%: 3億5474万
2012年5月31日 -59.16%: 1億4486万
2012年8月31日 +212.04%: 4億5205万
2012年11月30日 +75.78%: 7億9460万
2013年2月28日 -30.61%: 5億5134万
2013年5月31日 +88.38%: 10億3863万
2013年8月31日 +11.43%: 11億5737万
2013年11月30日 +48.38%: 17億1729万
2014年2月28日 -89.58%: 1億7894万
2014年5月31日 +87.69%: 3億3586万
2014年8月31日 +155.18%: 8億5705万
2014年11月30日 +67.85%: 14億3853万
2015年2月28日 -58.29%: 5億9996万
2015年5月31日 +119.93%: 13億1952万
2015年8月31日 +0.4%: 13億2479万
2015年11月30日 +52.1%: 20億1494万
2016年2月29日: -4億7301万
2016年5月31日: 3億8634万
2016年8月31日 +107.98%: 8億352万
2016年11月30日 +118.82%: 17億5829万
2017年2月28日 -45.5%: 9億5833万
2017年5月31日 +49.31%: 14億3091万
2017年8月31日 +51.14%: 21億6264万
2017年11月30日 +54.21%: 33億3493万
2018年2月28日 -85.05%: 4億9853万
2018年5月31日 +86.01%: 9億2734万
2018年8月31日 +81.59%: 16億8392万
2018年11月30日 +26.05%: 21億2254万
2019年2月28日 -77.99%: 4億6709万
2019年5月31日 +47.43%: 6億8866万
2019年8月31日 +105.83%: 14億1746万
2019年11月30日 +90.46%: 26億9972万
2020年2月29日 -81.28%: 5億549万
2020年5月31日 +194.93%: 14億9085万
2020年8月31日 +56.19%: 23億2857万
2020年11月30日 +49.12%: 34億7230万
2021年2月28日 -63.64%: 12億6265万
2021年5月31日 +106.63%: 26億900万
2021年8月31日 +51.71%: 39億5821万
2021年11月30日 +30.51%: 51億6571万
2022年2月28日 -76.99%: 11億8872万
2022年5月31日 +113.58%: 25億3888万
2022年8月31日 +33.29%: 33億8411万
2022年11月30日 +43.16%: 48億4465万
2023年2月28日 -80.68%: 9億3586万
2023年5月31日 +105.6%: 19億2417万
2023年8月31日 +76.03%: 33億8713万
2023年11月30日 +18.68%: 40億1973万
2024年2月29日 -71.04%: 11億6409万
2024年5月31日 +88.87%: 21億9864万
2024年8月31日 +32.67%: 29億1687万
2024年11月30日 +44.65%: 42億1920万
2025年2月28日 -80.21%: 8億3513万
2025年5月31日 +134.96%: 19億6226万
2025年8月31日 +93.3%: 37億9298万
2025年11月30日 +112.32%: 80億5318万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/02/24 9:06
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/02/24 9:06