構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
特許権
8年間の定額法により償却しております。
ソフトウエア(自社利用)
定額法。なお、償却年数については、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/02/28 9:05

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年12月1日至 2023年11月30日)		当連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)
建物及び構築物	706	千円	-	千円
土地	1,182	千円	-	千円

2025/02/28 9:05

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年12月1日至 2023年11月30日)		当連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)
建物及び構築物	6,116	千円	233	千円
機械装置及び運搬具	1,026	千円	1,342	千円

2025/02/28 9:05

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/02/28 9:05

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/02/28 9:05