運賃及び荷造費、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 運賃及び荷造費
- 20億1619万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2009年3月
- 運賃及び荷造費
- 19億3174万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2010年3月
- 運賃及び荷造費
- 20億1350万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2011年3月
- 運賃及び荷造費
- 22億8613万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2012年3月
- 運賃及び荷造費
- 24億5258万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2013年3月
- 運賃及び荷造費
- 24億2409万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2014年3月
- 運賃及び荷造費
- 29億2442万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -1億5537万
2015年3月
- 運賃及び荷造費
- 30億8958万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -6783万
2016年3月
- 運賃及び荷造費
- 34億9943万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2017年3月
- 運賃及び荷造費
- 35億9093万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2018年3月
- 運賃及び荷造費
- 38億3723万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2019年3月
- 運賃及び荷造費
- 42億9840万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2020年3月
- 運賃及び荷造費
- 43億8673万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2021年3月
- 運賃及び荷造費
- 42億4731万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2022年3月
- 運賃及び荷造費
- 37億971万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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2023年3月
- 運賃及び荷造費
- 34億4339万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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