7958 天馬

時価

610億円

PER 予

16.2倍

2010年以降

赤字-80.03倍
（2010-2024年）

0.64倍

2010年以降

0.32-0.94倍
（2010-2024年）

3%

ROE 予

3.95%

ROA 予

3.14%

製品売上高、有形固定資産の取得による支出、持分法適用会社に対する持分相当額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	製品売上高		有形固定資産の取得による支出		持分法適用会社に対する持分相当額		従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）		子会社株式評価損
2008/03	192億		-39.1億		-		-		-
2009/03	193億	+0.1%	-71.9億	赤拡	-		-		-
2010/03	181億	-6.2%	-18.8億	赤縮	-		-		80百万
2011/03	187億	+3.6%	-26億	赤拡	-		-		-
2012/03	218億	+16.3%	-24.8億	赤縮	-		-		-
2013/03	220億	+1%	-31.9億	赤拡	-		-		30百万	-62.5%
2014/03	229億	+4.3%	-55.2億	赤拡	-		-		-
2015/03	216億	-5.7%	-34.1億	赤縮	-		-		-
2016/03	228億	+5.7%	-22.3億	赤縮	-		-		-
2017/03	216億	-5.5%	-45.8億	赤拡	-		-		-
2018/03	207億	-4%	-38.5億	赤縮	-		-		-
2019/03	217億	+4.5%	-64.2億	赤拡	-48百万		-		-
2020/03	211億	-2.8%	-46.7億	赤縮	16百万	黒転	-		-
2021/03	208億	-1.2%	-33.1億	赤縮	-32百万	赤転	-		-
2022/03	189億	-9.2%	-29.5億	赤縮	44百万	黒転	-		-
2023/03	182億	-3.9%	-29.4億	赤縮	21百万	-53.5%	3.8百万		-
2024/03	-		-48.3億	赤拡	46百万	+121.6%	0.51百万	-86.5%	-

2008年3月

製品売上高: 192億3569万
有形固定資産の取得による支出: -39億648万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2009年3月

製品売上高: 192億5950万
有形固定資産の取得による支出: -71億8952万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2010年3月

製品売上高: 180億5936万
有形固定資産の取得による支出: -18億8023万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: 8000万

2011年3月

製品売上高: 187億412万
有形固定資産の取得による支出: -26億484万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2012年3月

製品売上高: 217億6143万
有形固定資産の取得による支出: -24億7550万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2013年3月

製品売上高: 219億7969万
有形固定資産の取得による支出: -31億8921万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: 3000万

2014年3月

製品売上高: 229億2523万
有形固定資産の取得による支出: -55億1749万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2015年3月

製品売上高: 216億994万
有形固定資産の取得による支出: -34億1448万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2016年3月

製品売上高: 228億4577万
有形固定資産の取得による支出: -22億3185万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2017年3月

製品売上高: 215億9275万
有形固定資産の取得による支出: -45億7642万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2018年3月

製品売上高: 207億2800万
有形固定資産の取得による支出: -38億5334万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2019年3月

製品売上高: 216億5691万
有形固定資産の取得による支出: -64億2360万
持分法適用会社に対する持分相当額: -4835万
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2020年3月

製品売上高: 210億5651万
有形固定資産の取得による支出: -46億7194万
持分法適用会社に対する持分相当額: 1585万
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2021年3月

製品売上高: 208億472万
有形固定資産の取得による支出: -33億908万
持分法適用会社に対する持分相当額: -3244万
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2022年3月

製品売上高: 188億8339万
有形固定資産の取得による支出: -29億4812万
持分法適用会社に対する持分相当額: 4446万
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
子会社株式評価損: -

2023年3月

製品売上高: 181億5019万
有形固定資産の取得による支出: -29億4139万
持分法適用会社に対する持分相当額: 2068万
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 375万
子会社株式評価損: -

2024年3月

製品売上高: -
有形固定資産の取得による支出: -48億3080万
持分法適用会社に対する持分相当額: 4583万
従業員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 50万
子会社株式評価損: -