建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 ……10年～50年
構築物 ……3年～50年
機械及び装置 ……8年～10年
車両運搬具 ……4年～6年
工具、器具及び備品……2年～20年
また、平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/03/16 15:06

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―	1,897千円
機械装置及び運搬具	8,002千円	5,766千円

2020/03/16 15:06

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―	2,241千円
機械装置及び運搬具	29,337千円	21,760千円

2020/03/16 15:06

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	515千円	8,469千円
機械装置及び運搬具	2,401千円	10,147千円

2020/03/16 15:06

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金等による圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	437,979千円	438,411千円
機械装置及び運搬具	341,372千円	435,605千円

2020/03/16 15:06

#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産合計は、前連結会計年度末に比べて10.1%、金額で48億92百万円増加し、533億99百万円となりました。これは、主として現金及び預金が26億27百万円、受取手形及び売掛金が13億32百万円、原材料及び貯蔵品が8億82百万円、それぞれ増加したこと等によります。
固定資産合計は、前連結会計年度末に比べて6.4%、金額で22億27百万円増加し、372億70百万円となりました。これは、主として建設仮勘定が14億67百万円減少し、建物及び構築物(純額)が18億33百万円、機械装置及び運搬具(純額)が15億47百万円、それぞれ増加したこと等によります。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて8.5%、金額で71億19百万円増加し906億69百万円となりました。

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#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社は定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/03/16 15:06

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/03/16 15:06

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物…………3年～50年
機械装置及び運搬具……4年～10年
また、当社は、平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産について、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、ソフトウェア(自社利用)の減価償却方法は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/03/16 15:06