建物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 19億3298万
- 2009年3月31日 +5.68%
- 20億4286万
- 2010年3月31日 +59.12%
- 32億5052万
- 2011年3月31日 -5.4%
- 30億7497万
- 2012年3月31日 -2.32%
- 30億374万
- 2013年3月31日 -8.94%
- 27億3520万
- 2014年3月31日 +1.27%
- 27億6980万
- 2015年3月31日 -5.19%
- 26億2602万
- 2016年3月31日 +13.77%
- 29億8770万
- 2017年3月31日 -3.46%
- 28億8437万
- 2018年3月31日 -3.3%
- 27億8931万
- 2019年3月31日 +0.68%
- 28億818万
- 2020年3月31日 +62.95%
- 45億7579万
- 2021年3月31日 +31.05%
- 59億9669万
- 2022年3月31日 -2.38%
- 58億5385万
- 2023年3月31日 -3.01%
- 56億7756万
- 2024年3月31日 +2.45%
- 58億1656万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社は定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。2024/06/26 16:02
ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※8 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2024/06/26 16:02
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 - 385千円 機械装置及び運搬具 1,705千円 2,202千円 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※9 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2024/06/26 16:02
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 9,024千円 15,447千円 機械装置及び運搬具 2,284千円 582千円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※2 国庫補助金等による圧縮記帳額は次のとおりであります。2024/06/26 16:02
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 438,260千円 438,223千円 機械装置及び運搬具 419,638千円 412,332千円 - #5 有形固定資産等明細表（連結）
- な減少額
(機械及び装置)成形設備292,087千円の除却によるものであります。
(建設仮勘定) 建物及び金型の本勘定振替282,134千円によるものであります。2024/06/26 16:02 - #6 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2024/06/26 16:02
当連結会計年度の設備投資につきましては、建物の建設、機械装置の増設、金型の製作等を目的とした投資を実施いたしました。総額5,296百万円であり、セグメント別の設備投資は次のとおりであります。なお、重要な設備の除却又は売却はありません。
(日本) - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- b. 主要な仮定2024/06/26 16:02
正味売却価額の算出に用いた主要な仮定は、土地の市場価格及び建物の再調達原価、経済的耐用年数、収益価格、並びに、類似不動産の取引事例、不動産市況等であり、外部の専門家である不動産鑑定士の評価等に基づいて見積りを行っております。
c. 翌事業年度以降の財務諸表に与える影響 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産2024/06/26 16:02
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。