建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 26億2602万
- 2016年3月31日 +13.77%
- 29億8770万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 ……10年~50年
構築物 ……3年~50年
機械及び装置 ……8年~10年
車両運搬具 ……4年~6年
工具、器具及び備品……2年~20年
また、平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/03/16 15:19 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2020/03/16 15:19
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 1,897千円 ― 機械装置及び運搬具 5,766千円 319千円 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2020/03/16 15:19
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 2,241千円 28,540千円 機械装置及び運搬具 21,760千円 ― - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2020/03/16 15:19
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 8,469千円 1,447千円 機械装置及び運搬具 10,147千円 5,387千円 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金等による圧縮記帳額は次のとおりであります。2020/03/16 15:19
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 438,411千円 438,411千円 機械装置及び運搬具 435,605千円 435,605千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- な増加額
(建物)名古屋のマンション501,287千円の取得によるものであります。
(機械及び装置)成形設備130,140千円の取得によるものであります。
(工具、器具及び備品)金型314,360千円の取得によるものであります。2020/03/16 15:19 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2020/03/16 15:19
当社グループは、各会社を独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位としてグルーピングを行っております。ただし、賃貸不動産及び遊休資産は原則として個々の資産単位をグループとして取り扱っております。場所 用途 種類 金額(千円) 中国江蘇省蘇州市 工場(天馬皇冠精密工業(蘇州)有限公司) 建物及び構築物 330,006 機械装置及び運搬具 312,243 有形固定資産(その他) 4,985
当連結会計年度において、天馬皇冠精密工業(蘇州)有限公司が取引先の他国への生産シフト等により経営環境が悪化し、営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスまたは継続してマイナスとなる見込みであるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #8 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2020/03/16 15:19
当連結会計年度の設備投資につきましては、建物の建設、機械装置の増設、金型の製作等を目的とした投資を実施いたしました。総額は27億7百万円であり、セグメント別の設備投資は次のとおりであります。なお、重要な設備の除却又は売却はありません。
(日本) - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産合計は、前連結会計年度末に比べて4.9%、金額で26億9百万円増加し、560億8百万円となりました。これは、主として原材料及び貯蔵品が3億87百万円減少しましたが、現金及び預金が31億75百万円、受取手形及び売掛金が4億51百万円、それぞれ増加したこと等によります。2020/03/16 15:19
固定資産合計は、前連結会計年度末に比べて15.6%、金額で58億31百万円減少し、314億39百万円となりました。これは、主として建物及び構築物(純額)が5億12百万円、機械装置及び運搬具(純額)が22億2百万円、投資有価証券が28億46百万円、それぞれ減少したこと等によります。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて3.6%、金額で32億22百万円減少し、874億47百万円となりました。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社は定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。2020/03/16 15:19
ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2020/03/16 15:19
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
当社は定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物…………3年~50年
機械装置及び運搬具……4年~10年
また、当社は、平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産について、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、ソフトウェア(自社利用)の減価償却方法は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/03/16 15:19