構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 5585万
- 2020年3月31日 +222.44%
- 1億8009万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 ……10年~50年
構築物 ……3年~50年
機械及び装置 ……8年~10年
車両運搬具 ……4年~6年
工具、器具及び備品……2年~20年
また、2007年3月31日以前に取得した有形固定資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/30 14:33 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2020/06/30 14:33
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 ― 639千円 機械装置及び運搬具 20,324千円 44,837千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2020/06/30 14:33
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 69,137千円 126,809千円 機械装置及び運搬具 4,018千円 5,939千円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金等による圧縮記帳額は次のとおりであります。2020/06/30 14:33
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 438,411千円 438,260千円 機械装置及び運搬具 421,388千円 421,388千円 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社は定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。2020/06/30 14:33
ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2020/06/30 14:33
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。