- 7888
- 2026/09/25
- 時価
- 274億円
- PER 予
- 6.07倍
- 2010年以降
- 赤字-43.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.79倍
- 2010年以降
- 0.31-1.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.57%
- ROE 予
- 12.96%
- ROA 予
- 5.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三光合成(7888)の支払手形の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 33億3459万
- 2009年5月31日 -39.34%
- 20億2290万
- 2010年5月31日 +16.98%
- 23億6643万
- 2011年5月31日 -16.16%
- 19億8402万
- 2012年5月31日 +25.8%
- 24億9589万
- 2013年5月31日 -12.83%
- 21億7556万
- 2014年5月31日 +28.72%
- 28億41万
- 2015年5月31日 -1.68%
- 27億5339万
- 2016年5月31日 +2.44%
- 28億2059万
- 2017年5月31日 +3.43%
- 29億1741万
- 2018年5月31日 +3.82%
- 30億2900万
- 2019年5月31日 +10.76%
- 33億5500万
- 2020年5月31日 -82.5%
- 5億8700万
- 2021年5月31日 -20.1%
- 4億6900万
- 2022年5月31日 +2.13%
- 4億7900万
- 2023年5月31日 +1.04%
- 4億8400万
- 2024年5月31日 -29.34%
- 3億4200万
- 2025年5月31日 -56.14%
- 1億5000万
有報情報
- #1 期末日満期手形の会計処理(連結)
- 連結会計年度末日満期手形等の金額は、次のとおりであります。2026/08/28 10:35
前連結会計年度(2025年5月31日) 当連結会計年度(2026年5月31日) 受取手形電子記録債権支払手形電子記録債務流動負債その他(設備支払手形等) 1百万円23654827 -百万円3-34288 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の資産合計は、88,363百万円(前期末比12,311百万円増)となりました。これは、現金及び預金が2,925百万円、売掛金が2,582百万円、有形固定資産が4,897百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。2026/08/28 10:35
当連結会計年度末の負債合計は、52,971百万円(前期末比9,699百万円増)となりました。これは、長期借入金(1年内含む)が4,764百万円並びに支払手形及び買掛金が2,269百万円それぞれ増加し、電子記録債務が1,422百万円及び短期借入金が1,318百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。
当連結会計年度末の純資産合計は、35,391百万円(前期末比2,612百万円増)となりました。これは、為替換算調整勘定が2,000百万円増加したこと等によるものであります。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形、電子記録債権及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されておりますが、取引先ごとに期日管理及び残高管理を行うとともに、回収遅延債権については、定期的に担当執行役員へ報告され、個別に把握及び対応を行う体制としております。また、グローバルに事業を展開していることから生じている外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されておりますが、原則として為替変動リスクを回避するため先物為替予約を利用してヘッジしております。投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/08/28 10:35
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、ほとんど1年以内の支払い期日であります。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、原則として為替変動リスクを回避するため先物為替予約を利用してヘッジしております。借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたもので、償還日は決算日後、最長で16年後であります。このうち一部は、変動金利であるため金利の変動リスクに晒されていますが、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。
借入金のうちシンジケートローン契約については一定の財務制限条項が付されております。これに抵触した場合、該当する借入金の一括返済及び契約解除のおそれがあり、当社の資金調達に影響を及ぼす可能性があります。