- 7888
- 2026/08/28
- 時価
- 279億円
- PER 予
- 6.16倍
- 2010年以降
- 赤字-43.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.8倍
- 2010年以降
- 0.31-1.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.52%
- ROE 予
- 12.96%
- ROA 予
- 5.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2018年5月31日
- 3600万
- 2019年5月31日 -13.89%
- 3100万
個別
- 2018年5月31日
- 3600万
- 2019年5月31日 -13.89%
- 3100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2019/08/29 9:24
前連結会計年度(自 2017年6月1日至 2018年5月31日) 当連結会計年度(自 2018年6月1日至 2019年5月31日) 賞与引当金繰入額 33 25 役員賞与引当金繰入額 36 31 退職給付費用 92 75 - #2 引当金の計上基準
- 役員賞与引当金
役員賞与の支出に備えて、当事業年度における支給見込額に基づき計上しております。2019/08/29 9:24 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2019/08/29 9:24
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 30 0 30 0 役員賞与引当金 36 31 36 31 役員退職慰労引当金 23 - - 23 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
主として、先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。ただし、製品、仕掛品のうち金型については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を、また、連結子会社の一部は定額法を採用しております。ただし、当社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエア 5年
土地使用権 50年2019/08/29 9:24 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料、仕掛品…先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方
法)。ただし、製品、仕掛品のうち金型については個別法による原価法(貸借対照
表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/08/29 9:24 - #6 重要な引当金の計上基準(連結)
- 役員賞与引当金
役員賞与の支出に備えて、当連結会計年度末における支給見込額に基づき計上しております。2019/08/29 9:24