- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3)減価償却費の調整額68百万円は、提出会社の管理部門に係る固定資産減価償却費68百万円であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額25百万円は、提出会社の管理部門に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加額25百万円であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2022/08/26 9:16- #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、次のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△816百万円は、セグメント間取引消去△136百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△680百万円であります。
(2)セグメント資産の調整額△2,001百万円は、セグメント間取引消去及び各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額36百万円は、提出会社の管理部門に係る固定資産減価償却費36百万円であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額61百万円は、提出会社の管理部門に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加額61百万円であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2022/08/26 9:16 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主として、成形品事業における生産設備(機械装置及び運搬具)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2022/08/26 9:16- #4 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2022/08/26 9:16 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 2~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2022/08/26 9:16- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用しております。
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