有価証券報告書-第84期(平成28年6月1日-平成29年5月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
①有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平
均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
主として、先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、ただし、製品、仕掛品のうち金型については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
①有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平
均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
主として、先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、ただし、製品、仕掛品のうち金型については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。