無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 2247万
- 2023年3月31日 +107.54%
- 4663万
個別
- 2022年3月31日
- 1653万
- 2023年3月31日 +147.96%
- 4100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、合成樹脂事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び本社におけるサーバー(その他の有形固定資産)であります。2023/06/30 11:14
・無形固定資産
主として、合成樹脂事業における生産管理用ソフトウェア、本社における会計システムであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法2023/06/30 11:14 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額の主なものは、次のとおりであります。2023/06/30 11:14
2 当期減少額の主なものは、次のとおりであります。機械及び装置 102,549千円 (川越工場、成型機) リース資産(無形固定資産) 27,155千円 (販売生産システム)
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他(什器備品) 2年~20年2023/06/30 11:14
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
(3)棚卸資産の評価基準及び評価方法
月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)リース資産以外の固定資産
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 14年~46年
構築物 10年~15年
機械及び装置 4年~8年2023/06/30 11:14