研究開発費
個別
- 2008年3月31日
- 2億9882万
- 2009年3月31日 +13.04%
- 3億3779万
- 2010年3月31日 -17.38%
- 2億7907万
- 2011年3月31日 -14.63%
- 2億3825万
- 2012年3月31日 -7.13%
- 2億2126万
- 2013年3月31日 +8.61%
- 2億4032万
- 2013年9月30日 -38.75%
- 1億4718万
- 2014年3月31日 +101.39%
- 2億9641万
- 2014年9月30日 -35.88%
- 1億9005万
- 2015年3月31日 +99.86%
- 3億7983万
- 2015年9月30日 -49.03%
- 1億9359万
- 2016年3月31日 +106.48%
- 3億9973万
- 2016年9月30日 -67.85%
- 1億2852万
- 2017年3月31日 +110.57%
- 2億7062万
- 2017年9月30日 -52.02%
- 1億2983万
- 2018年3月31日 +104.65%
- 2億6570万
- 2018年9月30日 -55.52%
- 1億1819万
- 2019年3月31日 +87.87%
- 2億2203万
- 2019年9月30日 -52.21%
- 1億611万
- 2020年3月31日 +109.1%
- 2億2189万
- 2020年9月30日 -49.05%
- 1億1304万
- 2021年3月31日 +106.45%
- 2億3338万
- 2021年9月30日 -65.43%
- 8067万
- 2022年3月31日 +134.92%
- 1億8952万
- 2022年9月30日 -55.22%
- 8487万
- 2023年3月31日 +120.02%
- 1億8673万
- 2023年9月30日 -49.38%
- 9451万
- 2024年3月31日 +90%
- 1億7957万
- 2024年9月30日 -40.04%
- 1億767万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- ※4 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2024/06/19 13:14
- #2 研究開発活動
- 当社は、将来の事業拡大と経営基盤の強化・安定化を図るため、官学との連携強化を推進し、紫外線吸収剤及び有機エレクトロ・ルミネッセンス(有機EL)材料をはじめとする電子材料関連等、各種分野にわたって研究開発に取り組んでおり、独自技術を駆使して新製品の開発を進めております。2024/06/19 13:14
研究開発に従事する人員は総勢20名であり、総従業員数の8.9%となっております。また、当事業年度における研究開発費の総額は209百万円(対売上高比2.3%)となりました。
当事業年度におけるセグメント別の研究開発成果は次のとおりであります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/19 13:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 退職給付引当金 169,854 176,320 研究開発費 17,235 15,754 その他 52,359 48,829
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 2)資金需要の主な内容2024/06/19 13:14
当社の資金需要は、営業活動については、生産活動に必要な運転資金(材料・外注費及び人件費等)、受注獲得のための引合費用等の販売費、製品競争力強化・ものづくり力強化に資するための研究開発費が主な内容であります。投資活動については、事業伸長・生産性向上を目的とした設備投資及び事業遂行に関連した投資が主な内容であります。
日銀がマイナス金利政策を解除し利息負担の増加が見込まれますが、成長の原資たる設備投資や研究開発投資等については当期も継続していく所存です。全体的には、将来見込まれる成長分野での資金需要も見据え、最新の市場環境や受注動向を注視しつつ、資産の圧縮及び投資案件の選別を行っていく予定であります。