建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物附属設備を除く建物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年～41年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
均等償却2014/06/26 13:30

#2 固定資産売却益の注記

※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	6,690千円		-千円
機械及び装置	47		-

2014/06/26 13:30

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
建物	756,011千円	702,188千円
構築物	47,636	41,183

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/26 13:30