有価証券報告書-第35期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物附属設備を除く建物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年～38年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用
均等償却