建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く。)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 8～12年
工具器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。2020/05/22 15:16

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
その他(工具器具及び備品)	1,986	千円	440	千円
建物及び構築物	604	千円	-	千円
土地	55	千円	-	千円

2020/05/22 15:16

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
その他(工具器具及び備品)	5,525	千円	4,831	千円
建物及び構築物	14,324	千円	2,572	千円
機械装置及び運搬具	2,196	千円	2,260	千円

2020/05/22 15:16

#4 担保に供している資産の注記

担保資産

	前事業年度(平成26年3月31日)		当事業年度(平成27年3月31日)
建物	905,541	千円	775,005	千円
機械及び装置	0	千円	-	千円

担保付債務

2020/05/22 15:16

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額
静岡県	事業用資産	建物及び構築物	1,052,224千円
		機械装置及び運搬具等	415,520千円
		土地	63,677千円
長野県	事業用資産	建物及び構築物	37,004千円
		機械装置等	2,264千円
		土地	152,329千円
富山県	事業用資産	建物及び構築物	942千円
		機械装置等	1,210千円

上記の内、長野県、富山県に係る資産の減損損失194,570千円は構造改革費用に含めております。
当社グループは原則として事業所を基準として、また一部の連結子会社については、規模等を鑑み会社単位を基準としてグルーピングを行っております。

2020/05/22 15:16

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く。)については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/05/22 15:16

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く。)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2020/05/22 15:16

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く。)については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 5～12年
工具器具及び備品 2～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
主に、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/05/22 15:16