東レ(3402)の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4616億6300万
- 2009年3月31日 -2.09%
- 4520億3200万
- 2010年3月31日 +0.56%
- 4545億8100万
- 2011年3月31日 -1.38%
- 4482億9500万
- 2012年3月31日 +1.39%
- 4545億4200万
- 2013年3月31日 +7.67%
- 4893億9900万
- 2014年3月31日 +11.94%
- 5478億1000万
- 2015年3月31日 +6.79%
- 5850億900万
- 2016年3月31日 -0.04%
- 5847億6300万
- 2017年3月31日 +3.02%
- 6024億2300万
- 2018年3月31日 +4.86%
- 6316億8100万
- 2019年3月31日 +3.07%
- 6510億8400万
- 2020年3月31日 +2.37%
- 6665億900万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) リースに係る損益及びキャッシュ・アウトフロー2026/06/22 13:16
(2) 使用権資産の帳簿価額の内訳(単位:百万円) 土地 519 535 建物及び構築物 9,903 10,170 機械装置及び運搬具 2,025 2,198
使用権資産の増加額は、前連結会計年度及び当連結会計年度においてそれぞれ16,869百万円及び9,036百万円です。(単位:百万円) 土地 12,153 12,837 建物及び構築物 30,045 28,535 機械装置及び運搬具 10,840 10,270 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/22 13:16
韓国 慶尚北道のバッテリーセパレータフィルム生産設備については、EV市場の低迷等に伴う車載用途を中心とした収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は、使用価値14,552百万円と測定しており、測定で使用した割引率は、9.8%です。報告セグメント 場所 用途 種類 減損損失(百万円) 機能化成品事業 韓国慶尚北道 バッテリーセパレータフィルム生産設備 建物及び構築物 6,685 機械装置及び運搬具 17,744 その他 643 計 25,072 機能化成品事業 マレーシアペナン州 フィルム生産設備 建物及び構築物 1,340 機械装置及び運搬具 4,325 その他 58 計 5,723
マレーシア ペナン州のフィルム生産設備については、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は、使用価値6,298百万円と測定しており、測定で使用した割引率は、12.1%です。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、主として定額法で計上しております。主要な有形固定資産の見積耐用年数は、以下のとおりです。2026/06/22 13:16
・建物及び構築物 3~60年
・機械装置及び運搬具 2~20年