利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 1884億1700万
- 2008年3月31日 +3.36%
- 1947億4000万
- 2009年3月31日 -3.28%
- 1883億5700万
- 2010年3月31日 +1.54%
- 1912億5000万
- 2011年3月31日 +3.25%
- 1974億6200万
- 2012年3月31日 -0.05%
- 1973億7200万
- 2013年3月31日 +1.83%
- 2009億8600万
- 2014年3月31日 +4.21%
- 2094億4900万
- 2015年3月31日 +4.44%
- 2187億4600万
- 2016年3月31日 +7.15%
- 2343億7700万
- 2017年3月31日 +6.04%
- 2485億2300万
- 2018年3月31日 +6.62%
- 2649億6300万
- 2019年3月31日 +3.01%
- 2729億4400万
- 2020年3月31日 +2.68%
- 2802億6500万
- 2021年3月31日 +3.31%
- 2895億4400万
- 2022年3月31日 +6.89%
- 3095億700万
- 2023年3月31日 +4.43%
- 3232億1300万
個別
- 2007年3月31日
- 1546億5700万
- 2008年3月31日 +1.69%
- 1572億7300万
- 2009年3月31日 -5.05%
- 1493億2900万
- 2010年3月31日 -1.38%
- 1472億7200万
- 2011年3月31日 -2.39%
- 1437億5200万
- 2012年3月31日 -2.39%
- 1403億1600万
- 2013年3月31日 +1.26%
- 1420億8400万
- 2014年3月31日 +0.92%
- 1433億9700万
- 2015年3月31日 +4.59%
- 1499億8000万
- 2016年3月31日 +2.89%
- 1543億2000万
- 2017年3月31日 +6.2%
- 1638億8500万
- 2018年3月31日 +3.77%
- 1700億5600万
- 2019年3月31日 +1.87%
- 1732億3500万
- 2020年3月31日 +0.04%
- 1733億900万
- 2021年3月31日 +0.71%
- 1745億3300万
- 2022年3月31日 +12.5%
- 1963億5500万
- 2023年3月31日 +5.72%
- 2075億9000万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社は、㈱カネカテクノリサーチであります。
非連結子会社は、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等の観点からみて、いずれも重要性に乏しく、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。2023/06/29 14:11 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用していない非連結子会社(㈱カネカテクノリサーチ他)及び関連会社(㈱オーノ他)は、それぞれ当期純損益及び利益剰余金等に重要な影響を及ぼしておらず、かつ、全体としても重要性が乏しいため持分法を適用しておりません。2023/06/29 14:11
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債については、借入金の増加等により前連結会計年度末に対して31,461百万円増加の346,217百万円となりました。2023/06/29 14:11
純資産は、利益剰余金の増加に加え、円安による為替換算調整勘定の増加等により前連結会計年度末に対し24,218百万円増加の436,422百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末と同水準の53.3%となりました。
(3) キャッシュ・フロー - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主要な非連結子会社は、㈱カネカテクノリサーチであります。2023/06/29 14:11
非連結子会社は、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等の観点からみて、いずれも重要性に乏しく、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。
2 持分法の適用に関する事項 - #5 重要な非資金取引の内容（連結）
- 2 重要な非資金取引の内容2023/06/29 14:11
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 株式交換による資本剰余金の増加額 - 百万円 789 百万円 株式交換による利益剰余金の減少額 - 百万円 1,696 百万円 株式交換による自己株式の減少額 - 百万円 8,142 百万円