建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 311億3000万
- 2019年3月31日 +3.85%
- 323億2800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・・・・・・・31年~50年
機械及び装置・・・7年、8年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/21 14:40 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2019/06/21 14:40
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 2,007 百万円 2,327 百万円 機械装置及び運搬具 2,168 百万円 1,997 百万円
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2019/06/21 14:40
建物・・・・・・・31年~50年
機械装置・・・・・7年、8年 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2019/06/21 14:40
建物・・・・・・・31年~50年
機械及び装置・・・7年、8年 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・・・・・・・31年~50年
機械装置・・・・・7年、8年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零または残価保証額とする定額法を採用しております。2019/06/21 14:40