商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 19億5000万
- 2010年12月31日 +4.36%
- 20億3500万
- 2011年12月31日 +7.96%
- 21億9700万
- 2012年12月31日 ±0%
- 21億9700万
- 2013年12月31日 +2.09%
- 22億4300万
- 2014年12月31日 +2.18%
- 22億9200万
- 2015年12月31日 +3.58%
- 23億7400万
- 2016年12月31日 -5.86%
- 22億3500万
- 2017年12月31日 +7.43%
- 24億100万
- 2018年12月31日 +0.25%
- 24億700万
- 2019年12月31日 +1.95%
- 24億5400万
- 2020年12月31日 -6.19%
- 23億200万
- 2021年12月31日 +12.08%
- 25億8000万
- 2022年12月31日 +42.56%
- 36億7800万
- 2023年12月31日 -15.74%
- 30億9900万
個別
- 2009年12月31日
- 19億1500万
- 2010年12月31日 +4.49%
- 20億100万
- 2011年12月31日 +8.05%
- 21億6200万
- 2012年12月31日 -0.23%
- 21億5700万
- 2013年12月31日 +2.04%
- 22億100万
- 2014年12月31日 +2.36%
- 22億5300万
- 2015年12月31日 +3.64%
- 23億3500万
- 2016年12月31日 -5.91%
- 21億9700万
- 2017年12月31日 +7.56%
- 23億6300万
- 2018年12月31日 +0.34%
- 23億7100万
- 2019年12月31日 +1.69%
- 24億1100万
- 2020年12月31日 -6.06%
- 22億6500万
- 2021年12月31日 +12.32%
- 25億4400万
- 2022年12月31日 +43.04%
- 36億3900万
- 2023年12月31日 -15.99%
- 30億5700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準および評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
…決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
…移動平均法による原価法
(ロ)棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
…月次総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
重要度の少ない貯蔵品の一部
…最終仕入原価法2024/03/27 13:29 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産)2024/03/27 13:29
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ3,774百万円増の62,443百万円となりました。主な増加は投資有価証券2,288百万円、現金及び預金1,152百万円、退職給付に係る資産779百万円、建設仮勘定654百万円であり、主な減少は商品及び製品578百万円、機械装置及び運搬具(純額)521百万円であります。
(負債) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ロ)棚卸資産2024/03/27 13:29
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
…月次総平均法による原価法 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (1)当事業年度に係る財務諸表に計上した金額2024/03/27 13:29
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 前事業年度 当事業年度 商品及び製品 3,639 3,057 仕掛品 1,022 758
「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り)」に記載した内容と同一であります。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1)当連結会計年度に係る連結財務諸表に計上した金額2024/03/27 13:29
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 3,678 3,099 仕掛品 1,022 758
① 算出方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/03/27 13:29
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
……月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)