新日本理化（4406）の売上高の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 142億7800万
- 2011年9月30日 +2.3%
- 146億700万
- 2012年9月30日 -3.27%
- 141億2900万
- 2013年9月30日 +5.16%
- 148億5800万
- 2014年9月30日 +2.03%
- 151億5900万
- 2015年9月30日 -6.91%
- 141億1200万
- 2016年9月30日 -11.4%
- 125億300万
- 2017年9月30日 +8.04%
- 135億800万
- 2018年9月30日 +4.37%
- 140億9800万
- 2019年9月30日 -4.97%
- 133億9700万
- 2020年9月30日 -18.28%
- 109億4800万
- 2021年9月30日 +38.95%
- 152億1200万
- 2022年9月30日 +10.84%
- 168億6100万
- 2023年9月30日 -7.12%
- 156億6000万
- 2024年9月30日 +2.87%
- 161億1000万
- 2025年9月30日 -1.93%
- 157億9900万
個別
- 2012年9月30日
- 127億8500万
- 2013年9月30日 +5.9%
- 135億3900万
- 2014年9月30日 +1.26%
- 137億1000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境のなか、当社グループにおいては、自動車産業の堅調な推移やインバウンド需要を中心とした化粧品業界の需要増などの好要因があったものの、欧州経済や中国経済の停滞による輸出不振や可塑剤の海外市況下落による価格競争力の低下などの影響が大きく、販売数量が落ち込みました。収益面においても、燃料価格の高止まりによる採算性の悪化や資材価格の高騰による設備保全コストの増加等により、厳しい事業運営を強いられました。2023/11/10 15:42
この結果、当第2四半期連結累計期間における当社グループの売上高は、156億6千万円(前年同四半期比7.1%減)となり、損益面では、営業損失1億2千2百万円(前年同四半期は2億1千万円の損失)、経常利益9千5百万円(前年同四半期比55.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純損失1億1千4百万円(前年同四半期は4千7百万円の損失)となりました。
当社グループは、中期経営計画(2022年3月期～2026年3月期)に基づき、サステナブル経営の実現に向けた事業構造の改革を推し進めております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
