新日本理化(4406)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 8600万
- 2010年9月30日
- -6600万
- 2010年12月31日
- 4800万
- 2011年3月31日 -16.67%
- 4000万
- 2011年6月30日 +35%
- 5400万
- 2011年9月30日 -64.81%
- 1900万
- 2011年12月31日
- -1億5500万
- 2012年3月31日
- -1億3400万
- 2012年6月30日
- 1億7500万
- 2012年9月30日 -77.14%
- 4000万
- 2012年12月31日 +57.5%
- 6300万
- 2013年3月31日 +384.13%
- 3億500万
- 2013年6月30日 -49.84%
- 1億5300万
- 2013年9月30日 +50.33%
- 2億3000万
- 2013年12月31日 -13.48%
- 1億9900万
- 2014年3月31日 +96.48%
- 3億9100万
- 2014年6月30日
- -7500万
- 2014年9月30日
- -6700万
- 2014年12月31日
- 1億300万
- 2015年3月31日 +127.18%
- 2億3400万
- 2015年6月30日
- -9800万
- 2015年9月30日
- -4700万
- 2015年12月31日 -868.09%
- -4億5500万
- 2016年3月31日
- -3億8800万
- 2016年6月30日
- -8900万
- 2016年9月30日 -273.03%
- -3億3200万
- 2016年12月31日 -16.27%
- -3億8600万
- 2017年3月31日
- -1億9000万
- 2017年6月30日
- -900万
- 2017年9月30日
- 2400万
- 2017年12月31日 +183.33%
- 6800万
- 2018年3月31日 +125%
- 1億5300万
- 2018年6月30日
- -6200万
- 2018年9月30日 -114.52%
- -1億3300万
- 2018年12月31日
- -3500万
- 2019年3月31日 -237.14%
- -1億1800万
- 2019年6月30日
- 1200万
- 2019年9月30日
- -7900万
- 2019年12月31日 -8.86%
- -8600万
- 2020年3月31日
- 1400万
- 2020年6月30日
- -7600万
- 2020年9月30日
- -6100万
- 2020年12月31日
- -4700万
- 2021年3月31日
- -1500万
- 2021年6月30日
- 1億2700万
- 2021年9月30日 +31.5%
- 1億6700万
- 2021年12月31日 +11.38%
- 1億8600万
- 2022年3月31日 +48.92%
- 2億7700万
- 2022年6月30日 -58.84%
- 1億1400万
- 2022年9月30日 +179.82%
- 3億1900万
- 2022年12月31日 -4.7%
- 3億400万
- 2023年3月31日 -47.37%
- 1億6000万
- 2023年6月30日 -62.5%
- 6000万
- 2023年9月30日 +290%
- 2億3400万
- 2023年12月31日 +7.69%
- 2億5200万
- 2024年3月31日 -17.46%
- 2億800万
- 2024年6月30日 -41.83%
- 1億2100万
- 2024年9月30日 +159.5%
- 3億1400万
- 2024年12月31日 -69.43%
- 9600万
- 2025年3月31日 +197.92%
- 2億8600万
- 2025年6月30日
- -1億9800万
- 2025年9月30日
- 4400万
- 2025年12月31日 -25%
- 3300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 15:49
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 105 〃 △6 〃 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 208 〃 286 〃