建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/29 14:12

#2 固定資産廃棄損の注記（連結）

※6 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)		当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物	6	百万円	10	百万円
機械装置及び運搬具	26	〃	11	〃

2023/06/29 14:12

#3 担保に供している資産の注記（連結）

イ 工場財団

	前連結会計年度(2022年3月31日)		当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物	8,326	百万円	10,032	百万円
機械装置及び運搬具	2,805	〃	3,280	〃

ロ 工場財団以外の有形固定資産

	前連結会計年度(2022年3月31日)		当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物	114	百万円	104	百万円
土地	379	〃	379	〃

担保付債務は、次のとおりであります。

2023/06/29 14:12

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械装置及び運搬具 4～10年

2023/06/29 14:12

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
構築物 6～30年

2023/06/29 14:12