- 4409
- 2026/10/09
- 時価
- 179億円
- PER 予
- 9.56倍
- 2010年以降
- 赤字-483.33倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.71倍
- 2010年以降
- 0.44-1.55倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.97%
- ROE 予
- 7.41%
- ROA 予
- 2.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東邦化学工業(4409)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 9億3100万
- 2008年3月31日 -46.83%
- 4億9500万
- 2009年3月31日 -92.93%
- 3500万
- 2010年3月31日 +605.71%
- 2億4700万
- 2011年3月31日 -33.2%
- 1億6500万
- 2012年3月31日 +4.24%
- 1億7200万
- 2013年3月31日 +76.16%
- 3億300万
- 2014年3月31日 +61.06%
- 4億8800万
- 2015年3月31日 +69.67%
- 8億2800万
- 2016年3月31日 -10.14%
- 7億4400万
- 2017年3月31日 +30.65%
- 9億7200万
- 2018年3月31日 +35.49%
- 13億1700万
- 2019年3月31日 -0.76%
- 13億700万
- 2020年3月31日 -33.05%
- 8億7500万
- 2021年3月31日 +88.91%
- 16億5300万
- 2022年3月31日 +23.05%
- 20億3400万
- 2023年3月31日 -8.06%
- 18億7000万
- 2024年3月31日 +42.35%
- 26億6200万
- 2025年3月31日 -25.88%
- 19億7300万
- 2026年3月31日 +83.78%
- 36億2600万
個別
- 2007年3月31日
- 9億2600万
- 2008年3月31日 -46.44%
- 4億9600万
- 2009年3月31日 -92.94%
- 3500万
- 2010年3月31日 +602.86%
- 2億4600万
- 2011年3月31日 -33.33%
- 1億6400万
- 2012年3月31日 +4.27%
- 1億7100万
- 2013年3月31日 +74.85%
- 2億9900万
- 2014年3月31日 +62.54%
- 4億8600万
- 2015年3月31日 +69.75%
- 8億2500万
- 2016年3月31日 -10.3%
- 7億4000万
- 2017年3月31日 +30.68%
- 9億6700万
- 2018年3月31日 +35.88%
- 13億1400万
- 2019年3月31日 -0.76%
- 13億400万
- 2020年3月31日 -33.05%
- 8億7300万
- 2021年3月31日 +89.23%
- 16億5200万
- 2022年3月31日 +23.18%
- 20億3500万
- 2023年3月31日 -8.06%
- 18億7100万
- 2024年3月31日 +42.28%
- 26億6200万
- 2025年3月31日 -25.92%
- 19億7200万
- 2026年3月31日 +83.82%
- 36億2500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 10:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 264 〃 △752 〃 その他有価証券評価差額金 △688 〃 1,652 〃 為替換算調整勘定: - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方、負債合計は46,704百万円と前期末比80百万円の減少となりました。主な増減要因は、流動負債で、支払手形及び買掛金が228百万円の減少、短期借入金が611百万円の増加、1年内償還予定の社債が800百万円の減少、未払法人税等が158百万円の減少、その他(流動負債)が設備関係支払手形の増加を主因に189百万円の増加、固定負債で、長期借入金が477百万円の増加、リース債務が277百万円の減少、退職給付に係る負債が93百万円の増加です。2026/06/24 10:02
純資産は、24,119百万円と前期末比3,041百万円の増加となりました。主な増減要因は、利益剰余金が配当金の支払いと親会社株主に帰属する当期純利益との差額の1,107百万円の増加、その他の包括利益累計額が、その他有価証券評価差額金と為替換算調整勘定の増加により1,934百万円の増加です。
その結果、自己資本比率は33.9%となりました。