日華化学（4463）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億1915万
2010年9月30日 -31.1%: 2億8880万
2010年12月31日 -17.9%: 2億3711万
2011年3月31日 -64.39%: 8443万
2011年6月30日 +313.25%: 3億4894万
2011年9月30日 +26.22%: 4億4044万
2011年12月31日 -63.07%: 1億6267万
2012年3月31日: -2785万
2012年6月30日: 9億1588万
2012年9月30日 -1.64%: 9億89万
2012年12月31日 +59.55%: 14億3733万
2013年3月31日 +90.89%: 27億4365万
2013年6月30日 -16.43%: 22億9298万
2013年9月30日 +45.73%: 33億4164万
2013年12月31日 +63.38%: 54億5941万
2014年3月31日 -96.46%: 1億9304万
2014年6月30日 +321.73%: 8億1410万
2014年9月30日 +155.63%: 20億8111万
2014年12月31日 +68.74%: 35億1165万
2015年3月31日 -83%: 5億9687万
2015年6月30日 +147.99%: 14億8015万
2015年9月30日 -34.48%: 9億6974万
2015年12月31日 -27.23%: 7億568万
2016年3月31日: -5億7598万
2016年6月30日 -226.36%: -18億7976万
2016年9月30日 -2.56%: -19億2797万
2016年12月31日: -5億4924万
2017年3月31日: 2億6800万
2017年6月30日 +157.09%: 6億8900万
2017年9月30日 +104.93%: 14億1200万
2017年12月31日 +89.87%: 26億8100万
2018年3月31日 -39.2%: 16億3000万
2018年6月30日 +25.89%: 20億5200万
2018年9月30日 +38.45%: 28億4100万
2018年12月31日 -7.11%: 26億3900万
2019年3月31日 -99.32%: 1800万
2019年6月30日: -8700万
2019年9月30日 -94.25%: -1億6900万
2019年12月31日: 6億7900万
2020年3月31日: -6億1200万
2020年6月30日: -2億6500万
2020年9月30日: 1億8400万
2020年12月31日 +500.54%: 11億500万
2021年3月31日 +87.6%: 20億7300万
2021年6月30日 +38.11%: 28億6300万
2021年9月30日 +21.34%: 34億7400万
2021年12月31日 +31.12%: 45億5500万
2022年3月31日 -68.63%: 14億2900万
2022年6月30日 +123.51%: 31億9400万
2022年9月30日 +25.7%: 40億1500万
2022年12月31日 -10.73%: 35億8400万
2023年3月31日 -94.84%: 1億8500万
2023年6月30日 +802.7%: 16億7000万
2023年9月30日 +63.23%: 27億2600万
2023年12月31日 +12.14%: 30億5700万
2024年3月31日 -58.23%: 12億7700万
2024年6月30日 +148.79%: 31億7700万
2024年9月30日 -29.08%: 22億5300万
2024年12月31日 +105.42%: 46億2800万
2025年3月31日: -11億4100万
2025年6月30日: -4億4100万
2025年9月30日: 7億6600万
2025年12月31日 +266.58%: 28億800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/25 9:19
#2 会計方針に関する事項（連結）: ② 数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理方法
数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定率法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
過去勤務費用については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額を、発生年度から費用処理しております。未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
2026/03/25 9:19