純資産
連結
- 2013年3月31日
- 139億8207万
- 2013年12月31日 +35.78%
- 189億8489万
- 2014年12月31日 +15.59%
- 219億4416万
個別
- 2013年3月31日
- 104億6719万
- 2013年12月31日 +2.87%
- 107億6711万
- 2014年12月31日 +3.44%
- 111億3704万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- ・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。2015/07/31 11:50
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略しております。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 負債合計は、前連結会計年度末に比べ16億7千7百万円減少し、201億1千1百万円となりました。流動負債は、仕入債務の減少、短期借入金の減少等により、前連結会計年度末に比べ4億2百万円減少し、137億8千7百万円となりました。固定負債は、長期借入金の減少等により前連結会計年度末に比べ12億7千5百万円減少し、63億2千4百万円となりました。2015/07/31 11:50
純資産合計は、前連結会計年度末に比べ29億5千9百万円増加し、219億4千4百万円となりました。これは主に利益剰余金の増加、為替換算調整勘定の増加、小数株主持分の増加によるものです。
以上の結果、自己資本比率は5.1ポイント上昇し、45.2%となりました。 - #3 資産の評価基準及び評価方法
- その他有価証券2015/07/31 11:50
時価のあるもの・・・・・・・・・・決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの・・・・・・・・・・移動平均法による原価法 - #4 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準(連結)
- 要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、存外子会社等の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び少数株主持分に含めて計上しております。2015/07/31 11:50 - #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 時価のあるもの2015/07/31 11:50
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2015/07/31 11:50
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 1株当たり純資産額 929.40円 1,080.64円 1株当たり当期純利益金額 152.20円 82.22円
2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。