建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以後に取得したもの
定額法
建物、機械及び装置以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成19年4月1日以後に取得したもの
定率法
機械及び装置
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
② 平成19年4月1日以後に取得したもの
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 8年
工具器具備品 4～10年
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2016/03/23 10:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
土地	4 〃	― 〃
建物	14 〃	― 〃
計	19百万円	0百万円

2016/03/23 10:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0 〃	0 〃

2016/03/23 10:02

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
主として法人税法に定める方法と同一の基準による旧定率法
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
主として法人税法に定める方法と同一の基準による旧定額法
c 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として法人税法に定める方法と同一の基準による定額法
建物、機械装置以外
d 平成19年3月31日以前に取得したもの
主として法人税法に定める方法と同一の基準による旧定率法
e 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として法人税法に定める方法と同一の基準による定率法
機械装置
f 平成19年3月31日以前に取得したもの
主として法人税法に定める方法と同一の基準による旧定額法
g 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として法人税法に定める方法と同一の基準による定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～ 8年
② 無形固定資産
法人税法に定める方法と同一の基準による定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2016/03/23 10:02