車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
① 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法
③ 平成19年4月1日以後に取得したもの
定額法
建物附属設備、構築物
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成19年4月1日以後に取得したもの
定率法
③ 平成28年4月1日以後に取得したもの
定額法
機械及び装置
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
② 平成19年4月1日以後に取得したもの
定額法
車両運搬具、工具、器具及び備品
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成19年4月1日以後に取得したもの
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 8年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 4～10年
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2018/06/28 12:58

#2 固定資産売却益の注記

※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
車両運搬具	1百万円	0百万円
計	1百万円	0百万円

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#3 固定資産除却損の注記

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
機械及び装置	1 〃	0 〃
車両運搬具	0 〃	―
工具、器具及び備品	0 〃	0百万円

2018/06/28 12:58

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
主として旧定額法
c 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
建物附属設備、構築物
d 平成19年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法
e 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として定率法
f 平成28年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
機械装置
g 平成19年3月31日以前に取得したもの
主として旧定額法
h 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
車両運搬具、工具、器具及び備品
i 平成19年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法
j 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～ 8年
② 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2018/06/28 12:58