建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2007年4月1日以後に取得したもの
定額法
建物附属設備、構築物
① 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 2007年4月1日以後に取得したもの
定率法2019/06/27 13:04

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0 〃	20 〃

2019/06/27 13:04

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 1998年3月31日以前に取得したもの

2019/06/27 13:04

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
① 1998年3月31日以前に取得したもの

2019/06/27 13:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 1998年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法
b 1998年4月1日から2007年3月31日までに取得したもの
主として旧定額法
c 2007年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
建物附属設備、構築物
d 2007年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法
e 2007年4月1日以後に取得したもの
主として定率法
f 2016年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
機械装置
g 2007年3月31日以前に取得したもの
主として旧定額法
h 2007年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
車両運搬具、工具、器具及び備品
i 2007年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法
j 2007年4月1日以後に取得したもの
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～ 8年
② 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/06/27 13:04