固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 7年～50年
構築物 7年～50年
機械及び装置 5年～8年
車輌運搬具 2年～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/08/27 13:27

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。
(1)固定資産除却損

前連結会計年度 (自平成24年6月1日至平成25年5月31日)		当連結会計年度 (自平成25年6月1日至平成26年5月31日)
建物	23千円		-千円
機械装置及び運搬具	287		185
工具、器具及び備品	80		736
合計	390		922

(2)固定資産売却損

前連結会計年度 (自平成24年6月1日至平成25年5月31日)		当連結会計年度 (自平成25年6月1日至平成26年5月31日)
工具、器具及び備品	251千円		-千円

2014/08/27 13:27

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2014/08/27 13:27

#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/08/27 13:27

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/08/27 13:27