固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2015/08/27 10:43

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
主として、工場における製造設備及び物流設備(機械及び装置)であります。

2015/08/27 10:43

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 7年～50年
構築物 7年～50年
機械及び装置 5年～8年
車輌運搬具 2年～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/27 10:43

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。
固定資産除却損

	前連結会計年度 (自 平成25年6月1日 至 平成26年5月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年6月1日 至 平成27年5月31日)
建物	-千円		415千円
機械装置及び運搬具	185		341
工具、器具及び備品	736		250
その他	-		300
合計	922		1,307

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/08/27 10:43

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/27 10:43