サカタインクス(4633)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 48億6300万
- 2009年3月31日 -91.75%
- 4億100万
- 2010年3月31日 +109.73%
- 8億4100万
- 2010年12月31日 -37.1%
- 5億2900万
- 2011年3月31日 -19.28%
- 4億2700万
- 2011年6月30日 -3.28%
- 4億1300万
- 2011年9月30日 -12.83%
- 3億6000万
- 2011年12月31日 -23.33%
- 2億7600万
- 2012年3月31日 -20.29%
- 2億2000万
- 2012年6月30日 +34.09%
- 2億9500万
- 2012年9月30日 -22.37%
- 2億2900万
- 2012年12月31日 -18.34%
- 1億8700万
- 2013年3月31日 -48.66%
- 9600万
- 2013年6月30日 +2.08%
- 9800万
- 2013年9月30日 -8.16%
- 9000万
- 2013年12月31日 -7.78%
- 8300万
- 2014年3月31日 -2.41%
- 8100万
- 2014年6月30日 -12.35%
- 7100万
- 2014年9月30日 -7.04%
- 6600万
- 2014年12月31日 -6.06%
- 6200万
- 2015年3月31日 -1.61%
- 6100万
- 2015年6月30日 -13.11%
- 5300万
- 2015年9月30日 -13.21%
- 4600万
- 2015年12月31日 -36.96%
- 2900万
- 2016年3月31日 -31.03%
- 2000万
- 2016年6月30日 -40%
- 1200万
- 2016年9月30日 -58.33%
- 500万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 8億5000万
- 2019年6月30日 -4.24%
- 8億1400万
- 2019年9月30日 -10.44%
- 7億2900万
- 2019年12月31日 +1.23%
- 7億3800万
- 2020年3月31日 -25.88%
- 5億4700万
- 2020年6月30日 -8.78%
- 4億9900万
- 2020年9月30日 -9.02%
- 4億5400万
- 2020年12月31日 +10.35%
- 5億100万
- 2021年3月31日 -2.4%
- 4億8900万
- 2021年6月30日 +8.38%
- 5億3000万
- 2021年9月30日 -10.75%
- 4億7300万
- 2021年12月31日 -4.23%
- 4億5300万
- 2022年3月31日 +16.34%
- 5億2700万
- 2022年6月30日 -2.28%
- 5億1500万
- 2022年9月30日 -3.11%
- 4億9900万
- 2022年12月31日 -11.62%
- 4億4100万
- 2023年3月31日 -2.04%
- 4億3200万
- 2023年6月30日 +6.25%
- 4億5900万
- 2023年9月30日 -7.41%
- 4億2500万
- 2023年12月31日 -9.18%
- 3億8600万
- 2024年3月31日 -4.66%
- 3億6800万
- 2024年6月30日 -11.41%
- 3億2600万
- 2024年9月30日 -17.48%
- 2億6900万
- 2024年12月31日 +450.93%
- 14億8200万
- 2025年3月31日 -8.84%
- 13億5100万
- 2025年6月30日 -6.66%
- 12億6100万
- 2025年9月30日 +4.2%
- 13億1400万
- 2025年12月31日 +0.08%
- 13億1500万
- 2026年3月31日 -2.51%
- 12億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/08/10 15:30
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
当第2四半期連結累計期間において、固定資産に係る重要な減損損失の認識、のれんの金額の重要な変動及び重要な負ののれん発生益の認識はありません。 - #2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2023/08/10 15:30
当第2四半期連結累計期間において、固定資産に係る重要な減損損失の認識、のれんの金額の重要な変動及び重要な負ののれん発生益の認識はありません。