このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、アジアを中心とした各拠点での拡販に注力するとともに、環境に配慮した高機能・高品質製品や地域密着型製品の開発、TPM活動の水平展開による低コスト化に取り組みました。また、印刷インキ全般の主要原材料価格が依然として高水準で推移していることから、継続課題として、グループ全体でのコスト削減に取り組むとともに、販売価格の改定にも努めました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの開発・拡販に取り組みました。
売上高は、アジアを中心に印刷インキの拡販が進んだことに加え、円安による為替換算の影響を受けたことから、713億2千8百万円(前年同期比6.0%増加)となりました。
利益面では、原材料高の影響などで日本は営業減益となったものの、海外における増収効果や為替換算の影響などにより、営業利益は39億7百万円(前年同期比1.0%増加)、経常利益は46億4千5百万円(前年同期比6.6%増加)、四半期純利益は29億3千7百万円(前年同期比6.8%増加)となりました。
2014/11/10 10:11
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