このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、アジアを中心とした各拠点での拡販に注力するとともに、環境に配慮した高機能・高品質製品やコスト競争力に優れる地域密着型製品の開発、TPM活動の推進・展開による生産性向上とコスト削減などに取り組みました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの開発・拡販に取り組みました。
売上高は、印刷用機材が前年同期に伸びた反動で減少し、アジアも景気減速の影響などで伸び悩んだものの、印刷インキの販売が国内で徐々に持ち直してきたことや欧米では順調に拡販が進んだことに加え、円安による為替換算の影響を受けたことなどから、374億8千1百万円(前年同期比6.5%増加)となりました。
利益面では、欧米での印刷インキの拡販や為替換算の影響が寄与したことなどから、営業利益は19億8千2百万円(前年同期比8.8%増加)となりました。経常利益は、米ドルに対する現地通貨安により為替差損が発生したことなどから、22億5千3百万円(前年同期比0.4%減少)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億6千3百万円(前年同期比1.5%増加)となりました。
2015/08/11 10:00
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