このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、アジアを中心とした各拠点での拡販に注力するとともに、環境に配慮した高機能・高品質製品やコスト競争力に優れる地域密着型製品の開発、TPM活動の推進・展開による生産性向上とコスト削減などに取り組みました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの開発・拡販に取り組みました。
売上高は、印刷インキ事業において、全体としてはやや低調であった前年同期に対し、日本、アジア及び北米で拡販が進んだものの、円高による為替換算の影響を受けたことなどから、376億2千4百万円(前年同期比0.4%増加)となりました。
利益面では、為替換算の影響を受けたものの、印刷インキの販売数量の増加やコスト削減が寄与したことなどから、営業利益は25億5千4百万円(前年同期比27.4%増加)となりました。経常利益は為替差損益が好転したことなどから、31億9千7百万円(前年同期比58.0%増加)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、平成27年度税制改正により法人税等調整額が増加した前年同期と比べ大幅な増益となり、21億9千7百万円(前年同期は1億円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。
2016/05/13 15:29
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