#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 3～50年
構築物 3～50年
機械及び装置 2～17年
車両運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/26 13:19
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、国内連結会社は自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
2020/03/26 13:19
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
2020/03/26 13:19
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
その他 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、国内連結会社は自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/26 13:19