このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、各拠点での拡販に注力するとともに、環境配慮型・サステナブル製品の開発・積極展開、TPM活動の継続と深化による生産性向上などに取り組みました。また、印刷インキの主要原材料につきましては、原油価格の上昇や中国における環境規制の強化に加え、感染症やアメリカの大寒波などの影響によるサプライチェーンの混乱及び需給バランスの悪化により、供給不足や価格の高騰が生じております。このため、製品の安定供給を最優先として、グループ会社間の連携強化やグローバル調達などによるサプライチェーンの安定化に取り組みました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの従来製品の拡販に加え、社会トレンドを捉えた高付加価値製品の開発に取り組みました。
売上高は、欧米の印刷インキの拡販が進み、アジアの印刷インキや機能性材料も販売回復が進んだことに加え、新規連結による増収が寄与したことなどから、886億7千6百万円(前年同期比11.6%増加)となりました。
利益面では、印刷インキの原材料高が第2四半期において顕著となったものの、販売数量の増加、販売価格の改定及びコスト削減による利益増加に加え、機能性材料の販売回復による大幅な利益改善が寄与したことなどから、営業利益は50億4千5百万円(前年同期比58.6%増加)となりました。経常利益は、持分法による投資損益、為替差損益が大幅に改善したことなどから、58億5千2百万円(前年同期比126.5%増加)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は40億3千9百万円(前年同期比169.7%増加)となりました。
2021/08/11 15:30
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