このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、各拠点での拡販に注力するとともに、環境配慮型・サステナブル製品の開発・積極展開、TPM活動の継続と深化による生産性向上などに取り組みました。また、印刷インキの主要原材料につきましては、原油価格の上昇や中国における環境規制の強化に加え、感染症やアメリカの大寒波などの影響に伴うサプライチェーンの混乱及び需給バランスの悪化により、供給不足が生じ、価格の高騰が続きました。このため、製品の安定供給を最優先として、グループ会社間の連携強化やグローバル調達などによるサプライチェーンの安定化に取り組みました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの従来製品の拡販に加え、社会トレンドを捉えた高付加価値製品の開発に取り組みました。
売上高は、印刷インキや機能性材料の拡販が進み、米州及びアジアで販売価格の改定も進んだことに加え、新規連結による増収が寄与したことなどから、1,336億3千7百万円(前年同期比11.9%増加)となりました。
利益面では、販売数量の増加やコスト削減による利益増加に加え、機能性材料の販売増加による大幅な利益改善が寄与したものの、サプライチェーンの混乱及び需給バランスの悪化により印刷インキの原材料高が特に米州において急激に進行したことなどにより、営業利益は62億5千6百万円(前年同期比25.8%増加)となりました。経常利益は、持分法による投資損益が大幅に改善したことに加え、為替差損が減少したことなどから、71億3千1百万円(前年同期比46.7%増加)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は47億9千万円(前年同期比61.7%増加)となりました。
2021/11/12 15:32
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
