建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～40年
機械装置及び車両運搬具 4～14年
その他 3～15年
(2)無形固定資産 定額法
(リース資産を除く) なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/29 10:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	8百万円
機械装置及び運搬具	11	8

2015/06/29 10:21

#3 対処すべき課題（連結）

②建築塗料分野
引き続き、改修・リニューアル市場に重点を置き、高機能性の水性シリコン樹脂塗料の追加上市を予定し、ご好評いただいております上塗り塗料「ユメロック」シリーズ、環境対応の高日射反射率塗料「シャネツロック」シリーズ、高意匠サイディングボード塗替塗料「クリスタルロック」、鉛・クロムフリーのエポキシ系サビ止め「サビカット」シリーズ等を基軸として、建物塗替診断やカラープランニングを加えた提案型営業を実施し、拡販につなげてまいります。
③工業塗料分野

2015/06/29 10:21

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2.「建物」の「当期増加額」は主に福崎工場の倉庫の取得、「機械及び装置」の「当期増加額」は主に宇都宮工場の塗料製造設備の取得によるものであります。

2015/06/29 10:21

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社グループでは、大阪府その他の地域において、賃貸用の建物(土地を含む。)を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は39百万円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は販売費及び一般管理費に計上)、減損損失は9百万円(特別損失に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は39百万円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は販売費及び一般管理費に計上)、減損損失は15百万円(特別損失に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。

2015/06/29 10:21

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～40年
機械装置及び車両運搬具 4～16年
その他 3～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却の会計処理を行っております。
④投資その他の資産のうち、投資不動産
定率法
⑤リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/29 10:21

#7 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

(4)製品の販売については、一般取引先向け価格表により決定しております。
(5)土地建物の賃貸は、利回り法(1.5%)により決定しております。
(6)固定資産の売却については、不動産鑑定評価に基づいて決定しております。

2015/06/29 10:21