太陽 HD(4626)の貸倒引当金の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- -3900万
- 2010年3月31日 -338.46%
- -1億7100万
- 2011年3月31日 -109.36%
- -3億5800万
- 2012年3月31日 -4.19%
- -3億7300万
- 2013年3月31日 -9.38%
- -4億800万
- 2014年3月31日
- -100万
- 2015年3月31日 ±0%
- -100万
- 2016年3月31日 ±0%
- -100万
- 2017年3月31日 -999.99%
- -1億5400万
- 2018年3月31日
- -1億4400万
- 2019年3月31日 -34.03%
- -1億9300万
- 2020年3月31日
- -1億5000万
- 2021年3月31日 -14%
- -1億7100万
- 2022年3月31日 -1.75%
- -1億7400万
- 2023年3月31日 -10.92%
- -1億9300万
- 2024年3月31日 -17.62%
- -2億2700万
- 2025年3月31日 -29.52%
- -2億9400万
- 2026年3月31日 -69.39%
- -4億9800万
個別
- 2009年3月31日
- -3000万
- 2010年3月31日
- -2800万
- 2011年3月31日
- -2200万
- 2012年3月31日 ±0%
- -2200万
- 2013年3月31日
- -100万
- 2019年3月31日 -999.99%
- -3億5100万
- 2020年3月31日 -452.99%
- -19億4100万
- 2021年3月31日
- -6億9400万
- 2022年3月31日 -6.2%
- -7億3700万
- 2023年3月31日 -141.93%
- -17億8300万
- 2024年3月31日 -104.54%
- -36億4700万
- 2025年3月31日 -131.83%
- -84億5500万
- 2026年3月31日
- -67億8400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
持分法非適用の非連結子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
当連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原
価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
なお、投資事業組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)につい
ては、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な決算書等を基礎として持分相当額を純額で
取り込む方法によっています。2026/06/16 12:00 - #2 引当金明細表(連結)
- 2026/06/16 12:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 8,455 209 1,879 6,784 賞与引当金 293 433 293 433 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/16 12:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年 3月31日) 当事業年度(2026年 3月31日) 資産除去債務 116 117 貸倒引当金 2,940 2,443 関係会社株式評価損 2,741 2,946
- #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/16 12:00
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 債務超過の子会社に対する貸付金残高 35,218百万円 31,878百万円 貸倒引当金 △8,455 △6,784 債務保証損失引当金 877 968
① 当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産
定率法を採用しています。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15~50年2026/06/16 12:00